今ある仕事を組み合わせるだけで、新しいサービスは作れる?

新しいサービスを考えようとすると、

「これまでにない仕事を考えなければならない」

「新しい技術や設備が必要なのではないか」

と思うことがあります。

しかし、新しいサービスは、何もないところから生み出すものばかりではありません。

すでに提供しているサービス、持っている技術や知識、普段行っている作業などを組み合わせることで、これまでとは違うサービスとして提供できる場合があります。

たとえば、パソコンを販売するだけでなく、配送、設置、初期設定、使い方の説明までまとめて提供すれば、お客様から見れば「パソコンを買う」というだけでなく、「買って、使えるようになるまで任せられる」というサービスになります。

新しいサービスを考える方法の一つが、「新しいものを足す」のではなく、「今あるものの組み合わせ方を変える」ことです。

まずは、自分の事業に「今あるもの」を分けてみる

今ある仕事を組み合わせるといっても、現在の商品名やサービス名だけを並べて考えると、組み合わせは限られてしまいます。

そこで、今あるものをもう少し細かく分けて考えてみます。

たとえば、

  • 現在提供している商品やサービス
  • 仕事の中で行っている個々の作業
  • 自分が持っている技術や知識
  • これまでの仕事で身につけた経験
  • 資格を生かしてできること
  • すでに持っている道具や設備
  • お客様のところへ訪問する機会
  • 商品を届けたり、受け取ったりする機会

などがあります。

一つひとつは、すでに行っている仕事です。

しかし、

  • 既存サービス × 既存サービス
  • 商品 × 設置や設定
  • 技術 × 別の用途
  • 訪問する仕事 × その場でできる別の仕事
  • 作業 × 使い方の説明や相談

というように組み合わせてみると、これまで一つのサービスとして考えていなかったものが見えてくることがあります。

大切なのは、最初から新しい商品やサービスを考えることではありません。

自分の事業には、すでにどんな仕事、技術、作業、機会があるのか。それを一度分解して考えることで、新しい組み合わせを探しやすくなります。

すでにある仕事でも、組み合わせれば提供できる価値は変わる

実際のサービスを見ても、まったく新しい仕事を発明するのではなく、すでにある複数の仕事を一つにつなげて提供している例があります。

分かりやすいのが、パソコンなどの機器を導入するときのサービスです。

機器を届ける、設置する、ソフトウェアを入れる、各種設定をする、動作を確認するといった仕事は、それぞれ別々に考えることができます。

しかし、これらを一連のサービスとして提供すれば、お客様は複数の作業を別々に手配する必要がなくなります。

実際に、企業向けのITサービスでは、機器のセットアップ、ソフトウェアのインストール、配送、設置などを組み合わせ、一連の導入作業として提供している例があります。

このような組み合わせのポイントは、単に仕事の数を増やしていることではありません。

お客様から見れば、

  • 依頼先をそれぞれ探さなくてよい
  • 何度も説明や打ち合わせをしなくてよい
  • 作業の日程を別々に調整しなくてよい
  • 購入や準備から実際に使える状態になるまでまとめて任せられる

という価値が生まれます。

個々の仕事が以前からあるものでも、それらを一つの困りごとに合わせてつなげることで、提供するサービスの価値は変わります。


関連:今ある商売から考えてみる|新しいことを始めるだけが開業ではない

「二つをまとめる」だけで、新しいサービスとはならない

ただし、今ある仕事を何でも組み合わせればよいわけではありません。

たとえば、普段提供しているAというサービスとBというサービスをセットにしたとしても、お客様が別々に頼む場合と何も変わらなければ、単に二つの商品を並べただけとも考えられます。

そこで考えたいのが、

「誰の、どんな困りごとを解決するために組み合わせるのか」

ということです。

これまでの記事では、日常の中にある不便や、お客様との会話から、仕事につながる困りごとを探してきました。

見つけた困りごとに対して、

「自分が今できることを組み合わせれば、もっとまとめて解決できないだろうか」

と考えてみます。

組み合わせることで、

  • 別々の事業者へ依頼する手間が減る
  • 一度の訪問や来店で用事が済む
  • 何度も同じ説明をしなくて済む
  • 作業と作業の間でお客様が自分で対応する部分を減らせる
  • 商品を買ったあと、実際に使えるところまで任せられる
  • これまで一部分しか解決できなかった困りごとを、まとめて解決できる

のであれば、組み合わせる意味が見えてきます。

「何と何を組み合わせるか」から考えるのではなく、「組み合わせることで、お客様の何が楽になるのか」を考えることが大切です。

組み合わせた仕事を、実際に提供できるか考える

今ある仕事や技術を組み合わせて、新しいサービスの形が見えてきても、それだけで実際に提供できるとは限りません。

「自分にできること」と「お客様に仕事として提供できること」は、分けて考える必要があります。

実際に提供する前には、

  • その組み合わせを必要とするお客様がいるか
  • お客様がお金を払って利用する価値があるか
  • 求められている品質を保てるか
  • どのくらいの時間や費用がかかるか
  • 価格を付けたときに採算が合うか
  • 無理なく継続して提供できるか
  • 資格や許可などが必要な仕事ではないか

といったことを確認する必要があります。

お客様にとって便利な組み合わせであっても、自分の仕事として十分な品質を保てなかったり、継続して対応することが難しかったりすれば、事業として提供することには無理があります。

仕事を組み合わせるアイデアが見つかっても、それがお客様に必要とされ、事業として成り立つかを確認してから、実際に提供するかどうかを判断する必要があります。


関連:お客様の要望は、どこまで聞けばいい?|サービスを増やしすぎない考え方

自分にできない仕事は、ほかの事業者と組むやり方もある

一人や少人数で営む事業者では、自分たちだけでできることには限りがあります。

そこで、新しいサービスを考えるときには、必要な仕事のすべてを自分のところで行うのではなく、ほかの事業者の力を借りる方法も考えられます。

2025年版小規模企業白書では、東京都大田区の町工場などが連携する「I-OTA合同会社」の事例が紹介されています。

大田区には、それぞれ異なる加工技術を得意とする小規模な町工場が数多くあります。

一つの製品を作るために複数の加工が必要な場合、一つの町工場だけでは、すべての工程に対応できないことがあります。

そこで、それぞれが得意な加工を担当し、複数の事業者が連携することで、単独では受けにくかった仕事をまとめて受注できるようにしています。

この考え方は、製造業だけに限ったものではありません。

たとえば、

  • ホームページ制作 + 写真撮影 + 文章作成
  • 住宅の修理 + 電気工事 + 水道工事
  • 商品開発 + デザイン + パッケージ制作
  • イベント企画 + 会場設営 + 写真・動画撮影

というように、それぞれの専門分野を持つ事業者が協力すれば、一人では提供できない仕事まで引き受けることが可能です。

お客様にとっても、必要な事業者を一つずつ探して、それぞれに相談するより、一つの窓口でまとめて相談できれば手間を減らせます。

自分にできない仕事があるからといって、そこで新しいサービスを諦める必要はありません。

「自分ができること」に「ほかの事業者ができること」を組み合わせれば、自分だけでは提供できなかったサービスを形にできる場合があります。

ただし、複数の事業者で一つの仕事を行うなら、誰がお客様との窓口になるのか、それぞれがどこまで担当するのか、料金や責任をどう分けるのかなど、事前に決めておくことが必要です。

新しいサービスを考えるときには、自分の所でできる仕事を組み合わせるだけでなく、外注やほかの事業者との連携まで含めて、「誰と組めば、お客様の困りごとをまとめて解決できるか」と考えてみる方法もあります。

見つけたヒントを、「今あるもの」を活かして形にする

新しいサービスを考える材料は、特別な場所にあるわけではありません。

普段の生活で感じた不便、お客様との会話、ほかの業種で見つけた工夫、自分がお客様としてサービスを利用したときの気づきなど、さまざまなところから拾うことができます。

しかし、事業のヒントを見つけただけでは、まだ商品やサービスにはできません。

そこで最後に、自分がすでに持っている技術や商品・サービスなどと結びつけて考えてみます。

流れを整理すると、


誰が、何に困っているのかを考える
↓
自分が今できる仕事・技術・作業を整理する
↓
困りごとの解決に使えるものを組み合わせる
↓
自分だけで足りなければ、ほかの事業者との連携も考える
↓
組み合わせることで、お客様にどんな価値が生まれるか考える
↓
仕事として提供できるか確認する

ということです。

組み合わせた結果、これまでとほとんど変わらないのであれば、無理に新しいサービスにする必要はありません。

しかし、これまで別々だった仕事を組み合わせることで、お客様の手間が減ったり、途中までしかできなかったお困りごとをまとめて解決できたりするのであれば、新しいサービスとして考える余地があります。

新しいサービスを作るからといって、何もないところから新しい仕事を生み出す必要はありません。

すでに持っている技術や商品・サービスなどを一度分解して見直し、「誰の、どんな困りごとを解決するのか」を考えて組み合わせ直してみる。

それも、見つけた仕事のヒントを具体的な商品やサービスへ形にする一つの方法です。