全部の商品を同じように値上げする?|一律値上げの前に考えたいこと

値上げを考えるとき、いちばん手っ取り早く感じられるのが「全部の商品を同じ割合で値上げする」というやり方です。

実施もしやすく、値札やメニューの直しも一度で済みます。

しかし、商品によって原価の上がり方も、もともとの利益の残り方も違います。

今回は、一律値上げをする前に、商品ごとに何を確認しておくとよいのかを考えていきます。

「全部10%値上げ」は分かりやすいけれど

すべての商品を同じ割合で値上げすれば、説明もしやすく、実施の手間も少なくて済みます。

ただし、商品ごとの事情を見ると、次のような違いがあります。

  • 原価の上昇率は、商品ごとに違う
  • もともとの利益率も、商品ごとに違う
  • 仕入先やメーカーによって、値上げの幅も時期も異なる

これらが違う以上、同じ割合で値上げすることが、すべての商品にとって適切とは限りません。

一つひとつの商品ごとに細かく値上げ幅を決めるのが難しい場合は、仕入先やメーカー、商品のカテゴリーなど、ある程度のまとまりで分けて考える方法もあります。扱う品目が少ないメニューの飲食店などでは、一律に近い形で値上げする判断もあり得ますが、それでも「なぜ一律にするのか」を確認したうえでの判断であることが大切です。

商品ごとに「いくら残っているか」を見る

値上げする商品を選ぶ前に、まず商品ごとの採算を確認します。

  • 売価
  • 原価
  • 一個あたりの粗利額
  • 粗利率
  • 販売数量

このとき、売上額の大きさだけで判断しないことが大切です。よく売れていても、原価が上がって粗利がほとんど残っていない商品もあれば、それほど売れていなくても、一個あたりの粗利が大きい商品もあります。

飲食店や小売業では、商品ごとの売上構成比・販売数量・粗利貢献度をそれぞれ分けて確認する「ABC分析」という手法が使われることがあります。売上、出数(販売数量)、粗利という三つの角度から見ることで、一つの数字だけでは分からない商品の違いが見えてきます。

▶ 東芝テック「ABC分析の考え方と飲食店での活用法」


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よく売れる商品ほど値上げする?

売れている商品だから値上げする、という考え方は、必ずしも正しいとは限りません。

  • その商品を目当てに来店・利用してもらえている
  • 実際に利益を多く生んでいる
  • その商品をきっかけに、他の商品購入につながっている

商品には、それぞれ違う役割があります。売れ行きだけでなく、その商品が事業全体の中でどんな役割を担っているのかまで見て判断する必要があります。

特に、店の顔になっている看板商品や目玉商品を値上げすれば、その商品が持っていた「選ばれる理由」そのものが薄れてしまうこともあります。看板商品については、他の商品より慎重に、価格を維持する余地がないかを先に検討したいところです。

据え置く商品があってもいい

すべての商品を同時に見直す必要はありません。

  • 原価上昇の影響が小さい商品
  • 今の価格でも十分な利益が残っている商品
  • 戦略的に価格を維持したい商品

は、値上げが必要な商品とは分けて考えることができます。

「値上げする商品」と「据え置く商品」を分けて考えることで、値上げの説明もしやすくなり、お客様にとっても分かりやすい価格改定になります。


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価格を見直すと、商品そのものも見えてくる

商品ごとの採算を並べてみると、価格だけでは解決できない商品が見えてくることがあります。

  • よく売れているのに、利益がほとんど残らない商品
  • 売れ行きも悪く、利益も残らない商品
  • 提供や管理に手間がかかっている割に、利益が少ない商品

最初の段階から、すべての商品について作業時間や手間まで細かく調べる必要はありません。まずは売価・原価・粗利といった基本的な数字で並べてみて、そのうえで「利益が少ない」と分かった商品について、手間や管理コストまで踏み込んで確認するという順番で十分です。

その結果、値上げでは解決できず、内容の見直しや取り扱いの整理が必要な商品が見つかることもあります。


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「値上げする商品」を選ぶことから始める

一律値上げを前提にするのではなく、まず商品ごとの状況を並べてみることから始めます。

  • 今の利益で十分残っている → 据え置く
  • 原価上昇で利益が圧迫されている → 値上げの候補にする
  • 値上げしても採算が取りにくい → 内容や商品構成そのものを見直す

これは、あくまで考える際の大まかな目安です。業種や扱う商品によって事情は変わるため、最終的にはそれぞれの事業に合わせて判断する必要があります。

据え置くもの、値上げするもの、内容を見直すものを分けたうえで、はじめて具体的な値上げ額を考える。この順番で進めることが、一律値上げよりも、自分の事業に合った価格改定につながります。