売れない商品・サービスは、いつ見直す?|続ける・変える・やめる判断
商品やサービスを用意したものの、思ったように売れない。
そんなとき、
「もう少し続けた方がよいのか」
「内容や売り方を変えた方がよいのか」
「思い切ってやめた方がよいのか」
判断に迷うことがあります。
売れないからといって、すぐにやめればよいとは限りません。
反対に、「いつか売れるだろう」と、理由もなく続けることがよいとも限りません。
また、商品とサービスでは、売れない状態が続いたときに生じる問題にも違いがあります。
大切なのは、「売れない」という結果だけで判断するのではなく、その商品・サービスを事業の中でどう位置づけるのかまで考えることです。
今回は、売れない商品や利用されないサービスを、いつ、どのように見直せばよいのか。「続ける・変える・やめる」という判断について考えてみます。
売れないからといって、すぐ商品やサービスが悪いとは決められない
売上が伸びないときには、まず原因を分けて考える必要があります。
商品やサービスが売れない場合でも、
- そもそも知られていない
- 必要としている人に情報が届いていない
- 商品の見せ方やサービスの説明が分かりにくい
- 価格が合っていない
- 販売方法や利用方法が合っていない
- お客様のニーズが変化している
- 商品やサービス自体に魅力がない
など、考えられる原因はいくつもあります。
したがって、「売れない」という結果だけを見て、
「この商品はダメだ」
「このサービスには需要がない」
とすぐに決めつけるのは早い場合があります。
まず、商品・サービスそのものに問題があるのか、それとも売り方や伝え方など別のところに原因があるのかを分けて考えます。
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売上の多くを、一部の商品やサービスがつくっている
商品やサービスをいくつも扱っている事業では、そのすべてが同じように売上をつくっているとは限りません。
一部の商品やサービスが、売上の大きな部分を占めている場合が少なくありません。
こうした偏りを考えるときによく言われるのが、「パレートの法則」や「80対20の法則」と呼ばれる考え方です。
これは、「必ずしも2割の商品やサービスが、数字的に8割の売上をつくる」といった意味ではありません。
取り扱っている商品やサービス全体のうち、一部の売れ筋が、売上の大きな部分を占める傾向がある
という考え方です。
たとえば、100種類の商品アイテムを扱っていたとしても、すべてが同じように売れるとは限りません。
その中のおよそ2割程度の売れ筋・定番とよばれる商品が、売上全体のおよそ8割程度を占め、その他の商品で残りの部分を構成している、という商品によって比重に違いがある、ということです。
サービスでも同じように、よく利用されるサービスと、ほとんど利用されないサービスに分かれることがあります。
実際に自分の事業の商品別・サービス別の売上を調べてみれば、どこに売上が集中しているのかが見えてきます。
大切なのは「2割」「8割」という数字そのものではなく、すべての商品やサービスを均一に取り扱う必要がないということです。
小さな事業では、使える時間や人手にも限りがあります。
すべての商品を同じように管理し、同じだけ時間をかけて考えるのではなく、売上や利益への貢献、その商品・サービスを今後どうしていきたいのかによって、力のかけ方を変える必要があります。
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商品とサービスでは、「売れない」ことの意味が違う
ここまでは商品とサービスに共通する考え方です。
しかし、実際に売れないものを見直す段階では、商品とサービスを分けて考える必要があります。
仕入れて販売する商品は、売れなければ在庫として残ります。
一方、サービスは、注文がなければ提供しないだけで済む場合があります。
そのため、同じ「売れない」という状態でも、事業への影響や見直すときの判断基準は違ってきます。
【商品】売れない在庫を持ち続けることにも費用がかかる
仕入れて販売する商品は、仕入れた時点でお金が出ていきます。
売れなければ商品は在庫として残り、仕入れに使ったお金も回収できません。
さらに、
- 保管場所を使う
- 在庫を数えたり管理したりする手間がかかる
- 商品の価値が下がる可能性がある
- 賞味期限や消費期限を迎える可能性がある
- 季節商品や流行商品であれば販売機会を失う可能性がある
といった問題があります。
帳簿上では商品という資産であっても、売れなければ現金には戻りません。
そして、その商品を置いている場所には、別の商品を置くことができません。
売れない在庫を持ち続けることには、目に見えにくい費用や機会の損失があります。
特に期限のある商品では、判断を先送りしている間にも販売できる期間は短くなっていきます。
売れ行きが悪いと分かった段階で、発注を止める、仕入数量を減らす、値引き販売をするといった対応を検討する必要があります。
場合によっては、利益を出して売ることにこだわるより、値下げして少しでも売上として回収し、廃棄ロスを減らした方がよいこともあります。
季節商品であれば、その季節が終わる前に在庫を減らすことも重要です。
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【商品】商品が悪いのか、売り方が悪いのかを考える
商品が売れないときには、大きく二つに分けて考えることができます。
商品そのものに問題があるのか。
それとも、売り方に問題があるのか。
売り方に原因がありそうなら、
- 売り場を変える
- 見せ方を変える
- 商品の説明を変える
- 価格を見直す
- ほかの商品と組み合わせる
- 販売する相手や方法を変える
など、試せることがあります。
改善した結果、売れ始めるのであれば、商品自体をやめる必要はありません。
一方、商品そのものに需要がないと判断できるのであれば、新しい仕入れを止め、残った在庫をどう処分するか考えます。
ただし、取扱商品が多い事業では、売れない商品すべてについて一つずつ時間を割くよりも、売上の中心となっている定番商品や売れ筋商品の動向を見ることに時間を使った方が、事業全体では効率的だと考えられます。
限られた時間を、どの商品へ使うのかという判断も必要です。
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【商品】これから育てたい商品なら、扱い方は変わる
現在あまり売れていないからといって、すべて同じように取り扱いをやめる必要はありません。
たとえば、
- これから主力商品に育てたい
- 新しいお客様を獲得するために必要
- 今後需要が伸びると考えている
- 事業の特徴をつくるために必要
など、明確な理由がある商品なら、現在の販売数だけで判断しないという判断もアリです。
この場合、
「売れないからやめる」
ではなく、
「どうすれば育てられるのか」
という視点で、売り方や価格、情報発信などを検討します。
商品ごとに、事業の中でどのような位置づけになるのかによって、かける手間や判断も変わってきます。
【サービス】利用されないだけなら、商品ほど急いでやめる必要がない場合がある
サービスの場合、商品とは事情が違います。
たとえば、サービスメニューとして用意し、注文があったときに対応する仕事であれば、利用されなくても商品と同じように在庫が積み上がるわけではありません。
注文がなければ、その仕事をしないだけで済むケースです。
そのため、利用件数が少ないからといって、すぐにサービスをやめる必要があるとは限りません。
一方で、
- 専用設備を維持している
- 専用の道具を保管している
- 資格や技術を維持するために費用がかかる
- そのサービスのためだけに人員を確保している
のであれば、注文がなくても負担が生じます。
その場合は、利用件数だけではなく、サービスを残しておくためにどのくらいの費用や手間がかかっているのかまで確認する必要があります。
【サービス】どこまで改善するかは、そのサービスの位置づけで変わる
サービスが利用されないときにも、
- そもそも知られているのか
- 内容がきちんと伝わっているのか
- 料金が合っているのか
- 必要としている人に届いているのか
- 申込みや利用方法が分かりにくくないか
などを確認することができます。
ただし、すべてのサービスについて同じだけ時間をかけて改善する必要はありません。
今後伸ばしていきたいサービスなら、情報発信を増やしたり、内容や料金を見直したりして、ある程度時間をかけて試す意味があります。
反対に、事業全体の中では補助的な位置づけであり、ほとんど利用されていないサービスなら、そこへ多くの時間を使う必要はないかもしれません。
そのサービスをこれからどうしていきたいのかによって、改善にかける力も変わります。
【サービス】利用が少なくても残しておく意味がある場合もある
サービスは、利用件数が少ないという理由だけで、必ずやめなければならないものではありません。
年に数回しか依頼されなくても、
- お客様が必要とする場面がある
- ほかの仕事と一緒に提供できる
- 別の仕事につながる
- 維持するための費用や手間がほとんどかからない
- 事業の特徴の一つになっている
のであれば、残しておく考え方があります。
すでに持っている道具や設備で対応でき、特別な維持費がかからないのであれば、注文がない間は使わないだけという場合もあります。
人員についても、そのサービスだけのために人を置いているのでなければ、注文がない間は別の仕事を担当してもらうことができます。
反対に、ほとんど利用されないサービスのために大きな維持費や負担が発生しているのであれば、続ける意味を改めて考える必要があります。
「売れない」と「需要がない」は同じではない
商品でもサービスでも注意したいのは、
売れていないという結果と、需要がないという結論を同じにしないことです。
知られていなければ売れません。
商品の良さやサービスの内容が伝わっていなければ選ばれません。
必要としている人に届いていなければ、需要があっても利用されません。
一方、売り方や伝え方などをある程度試しても反応がほとんどなく、今後伸びる理由も見つからないのであれば、商品・サービスそのものを見直す段階に入ります。
その判断を、
「3か月売れなかったから」
「半年利用されなかったから」
という期間だけで一律に決めることも難しいでしょう。
日常的に購入される商品と、年に数回しか必要にならないサービスでは、見るべき期間が違います。
季節商品であれば、その季節の中で判断する必要があります。
その商品・サービスの性質や役割に応じて、判断する期間も変える必要があります。
続ける・変える・やめるの3つに分けて考える
売れない商品やサービスを見直すときには、
「続けるか、やめるか」
だけで考える必要はありません。
続ける・変える・やめる
の3つに分けると整理しやすくなります。
続ける
- 今後伸ばしたい商品・サービスである
- 事業を続けるうえで必要な役割がある
- 維持する負担が小さい
- まだ十分に試せていない
変える
- 商品・サービス自体ではなく、売り方や伝え方に改善余地がある
- 価格や内容を見直す余地がある
- 仕入数量を減らせば負担を抑えられる
- 対象とするお客様や提供方法を変えられる
やめる
- 改善しても結果が出ない
- 今後需要が伸びる理由が見つからない
- 利益が出ない
- 維持するための負担が大きい
- 事業全体から見ても残す必要性が低い
というように考えることができます。
もちろん、どれか一つの基準だけで決めるものではありません。
事業の規模や業種、商品・サービスの性質によって判断は変わります。
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最後は、利益と事業の中での位置づけから判断する
売れない商品やサービスについて判断するとき、数字は重要です。
仕事として続ける以上、利益を出すことは必要です。
しかし、単体の利益だけでは決められないものもあります。
売上は小さくても、事業全体を続けていくために必要な商品やサービスがあるかもしれません。
今は売れていなくても、これから育てたい商品やサービスであれば、売り方や伝え方を変えながら続ける判断もあります。
反対に、
「ここまでお金をかけたから」
「せっかく始めたから」
という理由だけで、利益が出ず、今後の役割も見えないものを続ける必要はありません。
利益を確保できるのか。そして、その商品・サービスをこれからの事業に残しておく理由があるのか。
最後は、その二つを見ながら決断しなければなりません。
経営者自身が、その商品やサービスをこれからどうしていきたいのかという思いや位置づけも、判断を左右します。
続けるのか。
やり方を変えるのか。
やめるのか。
売れないという結果だけで単純に考えるのではなく、利益と事業全体としての位置づけなども考えながら、その商品・サービスにどこまで力をかけるのかを決めていくことが大切です。




